致命的なフリーターの8つのデメリット

よく、「フリーターと正社員ではどちらがいいのか？」「フリーターと正社員のメリット・デメリットはそれぞれ何か？」といった議論がされます。

そして結果的には、圧倒的にフリーターが不利になります。フリーターにもメリットはあるのですが、総合的に考えた場合、正社員には太刀打ちが出来ないのです。

そこで今回は、致命的なフリーターの8つのデメリットについて書いていきたいと思います。

フリーターにはこんなデメリットがある
まとめ

フリーターにはこんなデメリットがある

1. 給料が上がらない

アルバイトやパートの場合だと、長い期間働いていてもなかなか時給は上がりません。上がったとしても、数十円がいいとこです。

それに対して正社員であれば、多くの場合毎年3,500～6,500円程度の昇給があります。

アルバイトの中にはパチンコ店のように時給が良く、月に30万円ほど稼げるところもありますが、ボーナスありの正社員であれば20代後半には月平均で30万円ほどは稼げるようになります。

そう考えると、長期的な視点で考えればフリーターは稼げません。

独立行政法人労働政策研究・研修機構の『若年者にとっての雇用区分の多様化と転換』という資料を見ても、フリーターの平均年収は140万円ほどと書いてあり、生涯年収に換算すると6,000万円ほどになります。

家族を養っているフリーターでも平均年収が180万円程度ということですから、非常に厳しい生活を強いられることが予想できます。

2. ボーナスがない

フリーターの人には基本的にボーナスがありません。

対して、正社員であれば中小企業で給料1ヶ月分、大手企業であれば2.5ヶ月分のボーナスが平均でもらえます。

現実的に考えると中小企業でもボーナスの出ないところはあるので一概には言えませんが、やはりもらえるのともらえないのとでは雲泥の差です。車や家を購入する時もボーナスがあればローンに活用することが出来ますし、生活の幅が広がります。

3. 有給休暇がない

フリーターは働いた分だけ給料が入る仕組みです。

しかし正社員であれば、有給休暇があるので、万が一体調を崩して会社を休むことになっても給料が減ることはありませんし、うまく有休を使えば給料をもらいながら旅行だって出来ます。

フリーターは自分の体が資本であり、バックアップ体制がないので、何か病気をしてしまって働くことが出来なくなるとその分収入が減ってしまいます。有給休暇はいざという時にとても役に立つのです。

4. 社会保険がない

正社員になると社会保険に加入することになります。社会保険というのは、健康保険・介護保険・年金保険・雇用保険・労災保険のことです。

これらの保険は企業が一部を支払ってくれるので、正社員をしているだけで負担が減ります。厚生年金に関して言えば会社が半分も負担してくれます。

しかしこれがフリーターだと、すべて自分で支払わなければならないので、負担は大きくなります。老後に多く年金をもらえるのも正社員のほうなので、フリーターをすることは将来的にデメリットになります。

5. ローンが組みにくい（社会的信用が乏しい）

そもそもフリーターをしている時点で手の届かない買い物は控えることになると思いますが、万が一、家を買おうと思った時、フリーターはローンが組みにくいので大変です。

先程も言いましたが、フリーターは社会保険がないので何か病気をしてしまって働けなくなってしまうと収入が途絶えます。すると、ローンを組んでいた場合支払えなくなってしまいます。

どうしてもフリーターは生計が安定していないので、社会的信用に乏しく、ローンを組まないと出来ないような買い物は難しいのです。

6. リストラが起きる時はまずフリーターから切られる

「今のご時世、大手企業の正社員でもリストラがある」とはいっても、会社が苦しくなったらまずリストラされるのは派遣社員・契約社員・フリーターです。その上で正社員が減らされます。

7. フリーターはキャリアとして評価されない

フリーターは長く働いていたとしても社会的に評価されません。“社会的に”というのは、正社員に転職しようとした時に選考を受ける企業から評価されないということです。

独立行政法人労働政策研究・研修機構の資料『若年者にとっての雇用区分の多様化と転換』によれば、フリーターをしていた人をプラスに捉える企業はたったの1.8%、マイナスに捉える企業は39.5%に上り、71.7%の企業はフリーターをしていた人を「根気がなくいつ辞めるかわからない」と判断するそうです。

正社員として働いていれば転職する際も、前いた会社を職歴としてアピールすることが出来ますから、フリーターと正社員との違いは明らかです。